ソーシャルで、レイトマジョリティも変わる働き方

タブレット端末やソーシャルメディアの普及で、私たちの働き方が大きく変わろうとしています。自分の机でパソコンに向かいながら1日を過ごすのではなく、場所や時間にとらわれずに自由に働くことができるようになったからです。
こうしたなか、オフィスに求められる役割も変わり始めているようです。

 


今月、東京・港区にオープンした「ビジネスエアポート青山」。東急不動産が新規事業の一環として始めたレンタルオフィスです。約640平方メートルの半分近くを占めるのが、ホテルのラウンジのようなスペースです。


こ のスペースの最大の特徴は、利用者の交流を促す工夫が施されていることです。パーテーションで区切られたこれまでのレンタルオフィスとは異なり、どこの場 所でも自由にパソコンやタブレット端末を開いて仕事をすることができます。ソファに座って会話を楽しむこともできます。


業種や会社の垣根を越えたさまざまな人が1つの場所に集まることで、新しいアイデアやビジネスチャンスをつかむことができるのです。


東急不動産の酒見健一さんは「交流をテーマに据えることで、レンタルオフィスの新しい需要を作りたい」と話しています。
これまでのところ、郊外で1人で事業を立ち上げた人や、営業社員の拠点として使いたいという企業からの問い合わせが多いということです。


今後は、利用者なら誰でも参加できるセッションを企画したり、ソーシャルメディアと連動したりすることで、交流をさらに広げる取り組みも行うことにしています。

 

 

会社のオフィスそのものを外部に開放した企業もあります。
オフィス機器メーカーのイトーキが、去年11月、東京・中央区にオープンした「SYNQA(シンカ)」です。


オ フィスの1階にあるのが、WiーFiやビジネス関係の本の閲覧などが無料で利用できるカフェスペースです。会員登録をすれば、早ければ今月から、社員以外 の人も自由に利用できるようにする予定です。また、2階にはセミナールームが設けられ、社員以外の人も参加できるイベントや会議が定期的に開かれていま す。


約200人の社員は、ふだんは3階で働いています。しかし、仕事に行き詰まったときなどは、1階のカフェスペースや2階のセミナールームに降りて、外部の人たちと交流することで、新しいアイデアや課題を解決するヒントを見つけることができます。


イトーキの伊藤宏志さんは「未来のオフィスには、単に働く場所としてではなく、会社の外から多種多様な情報を吸収する役割が求められると思います」と話しています。


このオフィスは、事前に予約すれば見学できるようになっていて、自動車や食品メーカーの経営企画や研究開発の担当者などが訪れているということです。

 

 

2025年の働き方の変化をシミュレーションした「ワーク・シフト」の著者で、ロンドン・ビジネススクールのリンダ・グラットン教授は、先月、NHKとのインタビューで次のように話していました。


「技 術革新、グローバル化、社会の変革などで、世界は変わっています。こうした変化に私たちが対応するには、さまざまなシフトを行うことが必要です。そのうち の1つが『人との関わり』です。

異なる分野の多様な人たちとネットワークを作ることで、新しいアイデアや大きなチャンスが生まれます。

私はこうしたネット ワークを『ビッグアイデアの仲間』と呼んでいます。かつては競争社会で、ピラミッドに登り詰めるよう教えられました。

しかし、こうした構図は世界で消えつ つあります。2025年に大切になるのは、競争ではなく、協力の精神です」

10年後には、皆さんのオフィスや働き方も、大きく変わるのかもしれません。

 

ソースはNHKですが、

NHKがこういうものを取り上げるということは、すでに「レイトマジョリティ」にまでこの考え方が浸透し始めているということです。

「アーリーアダプター」をめざす我々としては、当然に持っていなければならない感覚ですね。